ストレスチェック制度の活用法｜結果の見方と高ストレス者の面接指導

👉 職場のメンタルヘルス全体については「職場のメンタルヘルス対策｜管理職・人事が知っておくべきこと」をご覧ください。

2015年12月から、従業員50人以上の事業場ではストレスチェックの実施が義務化されています（労働安全衛生法第66条の10）。しかし、「受けたけど結果をどう読めばいいかわからない」「高ストレスと出たが何もしなかった」という方は少なくありません。

この記事では、ストレスチェックの結果の見方から、高ストレスと判定された場合の対応まで解説します。

ストレスチェックとは

ストレスチェックは、労働者自身がストレスの状態に気づくことを目的とした制度です。

• 年1回の実施が義務（50人以上の事業場）
• 質問票に回答する形式（標準は「職業性ストレス簡易調査票」57項目）
• 結果は本人にのみ通知され、本人の同意なく事業者に提供されることはない
• 受検は労働者の義務ではない（推奨だが強制はできない）

結果の見方——3つの領域

ストレスチェックの結果は、以下の3つの領域で評価されます。

B（ストレス反応）が高い場合、またはA（要因）が高くかつC（サポート）が低い場合に「高ストレス者」と判定されます。

高ストレスと判定されたら

面接指導はあなたの権利です。「高ストレスだけど面接を受けるのは気が引ける」と感じる方もいますが、面接指導を受けたことで不利益を受けることは法律で禁止されています。

医師面接で何をするか

面接指導では以下の点を医師が確認します。

• ストレスの原因（仕事内容・職場の人間関係・労働時間など）
• 心身の健康状態
• 勤務状況（残業時間・休日出勤の有無）
• 必要に応じて、医療機関への受診勧奨

面接後、医師は事業者に意見書を提出します。意見書には「残業時間の制限」「業務内容の変更」などの就業上の措置が記載されることがあります。

結果を個人のセルフケアに活かす

高ストレスでなくても、結果を自分のメンタルケアに活かすことができます。

管理職・人事ができること

• 集団分析を活用して、部署ごとのストレス傾向を把握する
• 高ストレス部署には業務改善（業務量の調整・裁量度の向上）を検討する
• 面接指導の受けやすい雰囲気をつくる（「受けると不利」という誤解を解く）
• ストレスチェック後のフォローアップを形骸化させない

ストレスチェックに関するよくある質問（Q&A）

Q. ストレスチェックを受けなくても問題ありませんか？

法律上、受検は労働者の義務ではなく任意です。ただし、受けないことで「自分のストレス状態に気づく機会」を失います。会社側は受検を推奨することができますが、強制はできません。また、受検しなかったことを理由に不利益な扱いをすることも禁止されています。

Q. 結果が会社に知られることはありますか？

本人の同意なく、個人の結果が事業者（会社）に提供されることはありません。これは法律で明確に禁止されています。ただし、集団分析（部署別の集計）は実施者（産業医など）から事業者に提供される場合があります。なお、面接指導を申し出た事実も、事業者から他の従業員に知らされることはありません。

Q. 高ストレスと出たけれど、自分は大丈夫と思っています。面接を受ける必要がありますか？

高ストレスと判定されても、全員が精神疾患というわけではありません。ただ、「大丈夫」という感覚が慢性的な状態への適応である可能性もあります。面接では「仕事をやめさせられる」のではなく、「より働きやすくなる具体策を一緒に考える」ことが目的です。まず一度話してみることをお勧めします。

Q. 産業医が会社にいない場合はどうすればよいですか？

従業員50人未満の事業場には産業医選任義務がなく、ストレスチェック自体も努力義務にとどまります。その場合でも、地域産業保健センター（産保センター）を利用すれば、無料で産業保健サービスを受けることができます。在籍している都道府県の産保センターに問い合わせてみてください。

ストレスチェック後のセルフケアアクションプラン

結果を受け取ったら、以下のプランで自分なりの改善策を立ててみましょう。

ステップ1：「一番つらいと感じている項目」を一つ選ぶ

すべてを一度に解決しようとすると疲弊します。ストレス反応（B領域）の中で「これが一番きつい」という項目を一つ選び、そこに集中します。たとえば「眠れない」「集中できない」「気分が沈みやすい」など。

ステップ2：その項目に対する「今週できる一つのこと」を決める

「眠れない」なら「就寝1時間前にスマホを見ない」「毎日同じ時間に布団に入る」など、小さな行動に落とし込みます。目標は大きくしすぎず、達成できる粒度を意識します。

ステップ3：2週間後に再評価する

「できた」「できなかった」ではなく、「前と比べてどう変化したか」を観察します。変化がなければ方法を変える。改善があれば次のステップへ。このサイクルを繰り返します。

まとめ：よつば加納クリニックより

• ストレスチェックはA（要因）・B（反応）・C（サポート）の3領域で状態を把握する
• 高ストレス者は医師面接を申し出る権利があり、不利益扱いは法律で禁止
• 結果は個人情報として保護され、本人同意なく会社には渡らない
• 管理職・人事は集団分析を活用し、部署全体の改善につなげる
• ストレスは「気合いで乗り越える」ものでなく、早期に対処することが重要

ストレスチェックの結果が気になる方、あるいは職場でのストレスについて専門家に相談したい方は、心療内科・精神科への受診もひとつの選択肢です。よつば加納クリニックでは、職場ストレスに関するご相談もお受けしています。

まとめ

• ストレスチェックは「気づきの機会」——受けっぱなしにしないことが大切
• 結果は3領域（要因・反応・サポート）で読む
• 高ストレスと判定されたら、医師面接指導を受ける権利がある
• 面接指導を申し出たことによる不利益取扱いは法律で禁止されている
• 管理職・人事は集団分析を活用して職場環境の改善につなげる

参考文献

• 厚生労働省「ストレスチェック制度導入マニュアル」（2015年）
• 厚生労働省「労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度実施マニュアル」（改訂 2019年）
• 労働安全衛生法第66条の10（ストレスチェック制度）
• 厚生労働省「職業性ストレス簡易調査票（57項目）」
• 島津明人ほか「職業性ストレスと健康——日本における研究の動向」産業衛生学雑誌. 2009;51:169-176.